沿革
- 昭和47年6月
- 創業者・田端尚夫が、スウェーデン及びスイスにて病院施設、検査機関、医療システム研究などの社会福祉学を研修
- 昭和48年3月
- 日本医学研究所南大阪株式会社 設立
代表取締役に田端尚夫が就任
- 昭和48年9月
- ホストコンピュータPDP8/E導入（DEC社製）
- 昭和48年11月
- 生化学部門自動分析機オートケミスト導入(スウェーデン・AGA社製) 衛生検査所登録
- 昭和51年4月
- 株式会社ジェイ・エム・エル・サプライ設立（堺営業所・大阪営業所・紀南営業所開設）
代表取締役に田端尚夫が就任
- 昭和51年7月
- 和歌山営業所開設
- 昭和52年3月
- ホストコンピュータPDP11/34導入（DEC社製）
- 昭和53年3月
- 生化学部門自動分析機グライナーGSAⅡ導入(スイス・グライナー社製)
- 昭和54年1月
- 血液部門自動分析機コールターSR導入(ベックマンコールター社製)
- 昭和54年6月
- 日本赤十字社より金色有巧章授与される
- 昭和54年11月
- 内閣総理大臣より紺授褒章、並びに褒状授与される
- 昭和56年8月
- 生化学部門自動分析機オリンパスACA6028U導入(オリンパス社製)
ホストコンピュータPDP11/44導入（DEC社製）
- 昭和58年11月
- 血液部門自動分析機シスメックスCC-800導入(シスメックス社製)
- 昭和59年8月
- 生化学部門自動分析機日立736-60導入(日立社製)
- 昭和60年1月
- 大阪営業所開設 衛生検査所登録
経年式健康管理システム「血液の履歴書」発表
- 昭和60年4月
- ホストコンピュータPDP11/84導入（DEC社製）
- 昭和61年5月
- 血液部門自動分析機シスメックスE-3000導入(シスメックス社製)
- 昭和63年6月
- 血液部門自動分析機シスメックスE-4000導入(シスメックス社製)
- 平成元年3月
- ホストコンピュータVAX6310導入（DEC社製）
- 平成元年7月
- 日本医学研究所南大阪株式会社及び株式会社ジェイエムエルを組織統合し、
日本医学研究所南大阪株式会社として、新たに発足
- 平成3年12月
- 衛生検査所精度管理基準推進機構より適正検査所認定証を取得
- 平成4年3月
- ホストコンピュータVAX6610導入（DEC社製）
- 平成4年12月
- 日本医学株式会社 商号ジェイエムエルと社名変更
- 平成5年3月
- 検査事業の発展向上の功績に対し、厚生大臣より表彰授与される
- 平成5年7月
- 神戸営業所開設 衛生検査所登録
- 平成5年11月
- 環境保健行政の推進、公衆衛生向上の功績に対し大阪府知事より表彰授与される
- 平成9年2月
- ジェイエムエル大阪ビル 大阪本部開設
- 平成9年4月
- 血液部門自動分析機コールターGEN．S導入（ベックマンコールター社製）
- 平成9年5月
- ホストコンピュータALPHA SERVER4000導入（DEC社製）
- 平成11年2月
- 新規事業本部「ヘルシア事業部」発足し、健康関連商品の製造・販売開始
- 平成12年8月
- 生化学部門自動分析機オリンパスAU5400導入（オリンパス社製）
- 平成14年4月
- 社団法人日本衛生検査所協会本部ならびに近畿支部において、永年、役員を歴任し業界の指導育成に努め保健衛生向上に寄与した功績に対し、藍綬褒章を賜る
- 平成14年6月
- 東京支社開設
- 平成15年12月
- 代表取締役に田端隆彦が就任
- 平成16年8月
- 国際品質保証規格ISO9001 (JICQA No.2108-ISO9001) を取得
（健康診断および臨床検査に関する開発企画・製品（サービス）に適用）
- 平成16年10月
- 新規事業本部「臨床試験受託事業部」発足
- 平成18年2月
- 個人情報保護法に準拠し、プライバシーマーク（E 890021 (01)）を取得
- 平成18年3月
- 血液部門自動分析機コールターLH750導入（ベックマンコールター社製）
- 平成19年8月
- 国際品質保証規格ISO9001 (JICQA No.2108-ISO9001) を更新（1回目）
（健康診断および臨床検査に関する開発企画・製品（サービス）に適用）
- 平成20年2月
- 個人情報保護法に準拠し、プライバシーマーク (14300006(02)) を更新
- 平成22年2月
- 個人情報保護法に準拠し、プライバシーマーク (14300006(03)) を更新
- 平成22年3月
- ホストコンピュータ ProLiant DL380G6導入（ＨＰ社製）
- 平成22年8月
- 国際品質保証規格ISO9001 (JICQA No.2108-ISO9001) を更新（2回目）
（健康診断および臨床検査に関する開発企画・製品（サービス）に適用）
